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〈商社トップ争い〉伊藤忠が5年ぶり純利益1位で狙う「新3冠」、業界の雄・三菱商事は3位へ後退

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総合商社
連結純利益で首位争いを繰り広げる三菱商事、三井物産、伊藤忠商事の3社(上写真と下左写真:梅谷秀司撮影、下右写真:尾形文繁)

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連結純利益トップの座が目まぐるしく変わる5大総合商社。2025年度も序列が入れ替わることになりそうだ。

2024年度のトップは「業界の雄」である三菱商事。三井物産からその座を1年で奪い返した。

三菱商事の連結純利益は9507億円だった。資源分野では市況下落に見舞われたが、ローソンの持分法適用会社化に伴う再評価益やオーストラリアの炭鉱売却益などで一過性利益を計上し、前年度比1.4%減ながら高水準を維持した。

一方の三井物産の連結純利益は9003億円だった。鉄鉱石や原料炭の価格下落や再エネ事業での減損損失計上が響き、前年度比で15.4%減となった。

そして2025年度は、伊藤忠商事が5年振りとなるトップの座をうかがう。5月8日の決算説明会で岡藤正広会長CEOは次のように述べた。

「資源価格高騰の追い風を受ける他商社の後塵を拝した過去4年間、当社は商社ナンバーワンを奪還するための準備を重ねてきた」「今期は連結純利益首位奪還のまたとない好機」

時価総額とROEもトップで「新3冠」

伊藤忠の2024年度は8802億円(前年度比9.8%増)と過去最高益を記録した。

北米の原料炭が天盤崩落と火災による操業不調に見舞われるなど資源分野では苦戦を強いられた。

だが、システム開発を手掛ける伊藤忠テクノソリューションズや木質素材や建材を扱う大建工業など非資源分野の子会社が牽引。デサントの完全子会社化に伴う再評価益など一過性利益の計上も加勢し、増益を確保した。

「2025年度は連結純利益、時価総額、ROE(自己資本利益率)の商社3冠達成を目指す」。伊藤忠の石井敬太社長COO(最高執行責任者)は決算会見でこう力強く宣言をした。

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