清原達郎（きよはら・たつろう）／投資家。米スタンフォード大学で経営学修士号（MBA）取得。野村証券、ゴールドマン・サックス証券などを経て、タワー投資顧問で「タワーK1ファンド」をローンチ。2023年同ファンドの運用を終了し、退社（ⓒ野口 博）
トランプ関税ショックで大荒れとなった4月の日本株相場。ただ全体相場が軟調なときこそ、伸びる銘柄を探す好機でもあります。そこで役立てたいのが『会社四季報』です。今回、“伝説のファンドマネジャー”清原達郎氏が3月発売の「会社四季報春号」をどのように読んだかを改めて解説。建設から食品、不動産まで計23セクターの詳細な分析を5回に分けてお届けします。個人投資家の銘柄選びの心強いヒントになるはずです。
最後の第5回は小売り、メガバンク・生損保・証券、不動産セクターの解説をお届けします。
※清原氏の過去の咽頭がん手術の影響により、文面のやり取りによる取材を2025年4月に実施しました）※本記事は「会社四季報オンライン」でも有料会員向けに配信しています
小売りセクター
小売りセクターでは凋落する会社が目立ちます。「昔は機関投資家銘柄だったけど、今では見てるアナリストはいるの？」という会社がいっぱいあります。
セブン-イレブン（セブン&アイ・ホールディングス）などコンビニエンスストアが伸びる業態ではもうなくなりました。ヤマダデンキ（ヤマダHD）やケーズデンキ（ケーズHD）等の家電量販店も、昔は急成長していて大勢のアナリストが推奨していました。オートバックスセブンももう話題に上ることはありません。
広島のスーパーのイズミなんかもROE（自己資本比率）重視の超優良企業という評判でしたが、それも忘れ去られました。「四季報春号」を眺めながら、ため息が出るセクターです。
伸びている会社もありますが、ユニクロ（ファーストリテイリング）、イオンをはじめ海外で伸びているケースが多いと思います。海外ということになるとそれなりの規模が必要なので、成功する会社の数は多くありません。
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